[Consumerwide- 金ヒヨン記者] 国内の倉庫型ディスカウントストアに有料化の風が吹いている。有料会員制で運営中のコストコに続いて最近、Eマート(E-mart)・トレーダーズが有料会員制に転換し、無料会員制で運営中のホームプラスなどの歩みに関心が集まっている。しかし、ホームプラスは有料会員制への転換を考慮していないことが確認された。

10月8日業界によると、国内の倉庫型ディスカウントストアはコストコ、Eマート・トレーダーズ、ホームプラス・スペシャル、ロッテマート・マックス(MAXX)などが競争中だ。国内の倉庫型ディスカウントストア業界1位は1994年に韓国進出したコストコだ。現在、17店舗を運営している。 有料会員制倉庫型ディスカウントストアであるにもかかわらず、コストコ・コリア(Costco Korea)の2020年度(2020年9月~2021年8月)の売上は前年対比18.3%増加した5兆3522億ウォン、営業利益は24.3%増えた1775億ウォンを記録した。最近、高物価時代に入り、大容量商品を安く販売する倉庫型ディスカウントストアを訪れる人が増加し、コストコは今年コストコ高尺（コチョク）店、来年は青羅（チョンラ）店、全羅北道益山（チョルラブクド·イクサン）店など20店舗に増やすなど、攻撃的な動きを見せている。

Eマート・トレーダーズは2010年に初めてオープンした駒城(グソン）店を皮切りに毎年新規出店を続け、2012年に7店舗で10年ぶりに店舗数が3倍に増加し、2020年に2021年に2年連続で2桁の売上伸び率を記録し、年間売上3兆ウォン時代を開いた。去る6月、京畿道華城市（キョンギ・ドファソン・シ）に21番目の店舗をオープンしたEマート・トレードスは、2025年までに5店舗を追加して30店舗まで増やすなど店舗拡大に速度を上げている。しかし、売場数ではコストコを上回っているが、売上げで大きく遅れを取ると、(株)新世界（SHINSEGAE CO.,LTD.）が決断を下した。これまで 開放型(非会員制)で運営してきたEマート・トレーダーズの名前をトレーダーズ・ホールセール・クラブに全面改編し、有料会員制を導入した。

反面、現在木洞(モクトン）店、始興（シフン）店、東大門（トンデムン）店、仁川延壽(インチョン・ヨンス）店、始華(シファ）店、華城東灘（ファソン・ドンタン）店、天安新房（チョナン・シンバン）店、東大田（テジョン)店、清州(チョンジュ・ソンアン)店、光州河南（クァンジュ・ハナム）店、順天豊徳（スンチョン・プンドッ）店、全州完山（チョンジュ・ワンサン）店、上仁(サンイン)店、海雲台(ヘウンデ)店など14ヶ所の倉庫型ディスカウントストアであるホームプラス・スペシャルを運営中のホームプラスは開放型(非会員制)を固守することにした。

ホームプラス関係者はコンシューマーワイドとの取材で「倉庫型ディスカウントストアであるホームプラス・スペシャルの有料化計画はない」とし「代わりにホームプラス・メガフードマーケットのリニューアルにより集中するだろう」と明らかにした。

有料会員制でオープンしたロッテマートのビッグマーケットは開放型(非会員制)に変えた。名前もロッテマート・マックス（MAXX）にリニューアルした。そのため、ロッテマート・マックスが再び有料会員制を選択するのは容易ではなさそうだ。